2019年2月27日に、ビッグデータ分析研究会セミナー 「先端技術に市場調査会社はどう挑むか？」-ビッグデータ時代のチェンジリーダーになるには‐ を開催しました。

初めに、基調講演として、中央大学大学院戦略経営研究科長 中村 博 教授より「激変する流通・マーケティング環境の変化とマーケティング対応 ～ビッグデータ時代にマーケティング・リサーチに期待すること～」と題して、これからのビッグデータ利用の発展とマーケティング・リサーチ企業が担う社会的役割についての提言をいただきました。
まず、流通系の技術革新の話題から、Amazonのデータ活用戦略とリアル小売業からの対抗策が紹介され、顧客の購買決定におけるブランド影響力の低下、相対評価から絶対価値への移行がみられることが指摘されました。また、日本でも消費者のネット活用行動が変化していること、九州のスーパーチェーンであるトライアル社における「店内スマートカメラ」の取り組みなどが紹介されました。
こうした急速な環境変化の中で、NEXT MR（次代の市場調査）への期待として、以下の諸点が述べられました。
　・小売のデジタル化の加速とリアルの逆襲に対応すること
　・購買ジャーニーの把握
　・店舗利用者の購買意思決定の情報収集
　・小売におけるAI活用から、需要予測やダイナミックプライシングへの展開
最後に、先生のゼミ生が実習で行った、ある大手スーパーへの「体を張った棚割り提案」の成果を題材に、人間の頑張りがAIのデータ分析を上回ることもある事例が紹介され、参加者の笑いと共感を呼んでいました。

続いて、本研究会委員による事例発表が行われました。
鈴木 真琴 委員（富士ゼロックス(株)）から、「『ヨコのデータをタテにする』ことから始まるビッグデータ分析」をテーマに、事例を用いた上で現業ビジネスの延長線上での活用や便利なツールを使ってみることの提案がありました。
佐藤 暢章 委員（ (株)アンテリオ）から、「医薬品調査市場におけるビッグデータハンドリングとシステム化実例」をテーマに、ＢＩ、ＡＩの対応はゴールではなくスタートであり、今からでも遅くはなく、むしろ今こそ取り組むべきと参加者に向けて熱いメッセージが送られました。
高野 精久 委員（(株)サーベイリサーチセンター）からは、「（実は誰でも対応できる）位置情報ビッグデータの実戦的活用」をテーマに、観光客実態調査を用いた事例発表があり、ビッグデータの特徴や活用におけるポイントが示されました。

まとめとして、梅山 貴彦 委員長（（株）クロス・マーケティング）を交えた上記３名の委員とのディスカッションが行われ、別な角度からそれぞれの知見が述べられました。

今回のセミナーは、繁忙期にもかかわらず５０名を超える参加があり、新たな事業領域への関心の高さを伺うことができました。