実査作業

調査企画書には、スーパーバイザー、面接調査員、リクルーターまたはオペレータ向けの指示方法についての説明が含まれていなければならない。 例えば、全調査員と対面して打ち合わせる（指示集会を設ける）、スーパーバイザーとだけ打ち合わせる、あるいは全員に郵送だけで指示する、Eメール、電話、FAXなどによる等である。
いずれの場合も、調査員またはオペレータ向けの調査指示書を作成し、その内容を徹底させなければならない。

調査企画書には、インタビューが行われる場所が明記されていなければならない。例えば、街頭、店頭、家庭、事業所、ホテル、会場、モール（歩行者専用の商店街）などである。
調査対象者を事前にリクルートしたり、あるいは数段階に分けて調査を実施する場合、インタビューの場所が数カ所になることがある。このような場合には、すべてのインタビュー環境について概況を説明しなくてはならない。 もしも、インタビューが行われる予定の場所（街頭または交差点など）を確保するのに、関係機関の事前承認を要する場合は、その旨を企画書に明記しなければならない。
同様に、インタビューの場所、インタビュー実施日、時間を明記する。
定性調査においては、面接またはグループインタビューの場所（インホームか、貸会場か、もしくは社内か）を記述するとともに、観察施設の有無、依頼主の（グループインタビュー/個人面接への）参加の有無についても明記しなければならない。

調査データを利用できるようにする締め切り期限があるか、あるいはその実査作業が確実に、ある一定期日の前に完了しなければならない場合、そのタイミングに間に合わせるために、クライアントの同意を得られた最終期限を企画書または日程表に記載しなければならない。
また逆に、特別な理由によって実査開始日が指定されている場合も同様である。
またクライアントには、実査作業中に使用するテスト品、提示物等の受渡し最終期日を通知しなければならない。

クライアントからの要請がある場合、調査会社は以下に示す情報を提供しなければならない。

• 適用される品質保証のための手続き（品質保証体系図など）
• 定性調査におけるリクルートの適切さを含め、インタビュー内容をチェック（インスペクション）する割合とその方法
• 使用されるデータのエディティング（点検・修正）あるいはクリーニング（誤りの除去）方法
• あらゆる調査段階で、誤りの原因を最小限にとどめるためにとられる他のすべての対策

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