コロナの状況下でも、市場調査を依頼されるクライアントの要望に応えるべく、対象者の安全を確保しながら市場調査を行っております。
市場調査会社は具体的にどのような対策をとっているのか、その現状をお伺いしました。
―御社の特徴について教えてください
創業50年以上の日本インフォメーション株式会社は、各手法を幅広く提供している総合マーケティングリサーチエージェンシーです。
取引の90%以上が飲料/食品/化粧品などの消費財メーカー様で、CLTの実施数は業界トップクラスです。またHUTや、オンラインDIやWEBシェルフなどのWEB系の手法も非常に多く実施しています。
当社CLTの最大の特徴は、「事前リクルート業務の自動化」「会場でのタブレット回答」でスピード化とDX化を実現した「FASTCLT」というオリジナルのCLT手法をご提供している点です。（リンク：https://www.n-info.co.jp/service/fastclt/）スピード化と高いデータ精度が両立できており、クライアント企業様から大変好評をいただいております。
―クライアントからどのような調査の要望がありますか
コロナ禍で、国や自治体の動きや感染状況が日々変わる中、生活者の実態や日々の買い物行動の意識変化をしっかり捉えたい、というクライアント企業様から多数調査の引き合いをいただいています。
こういった中で多くの調査は、オンラインやHUTで代替され、当社でも多数実施をしたのも事実です。しかし、「均一化されたコントロール下で試飲・試食を行いたい」ニーズや、「パッケージデザインは、形状や色を実物で正確に評価を得たい」理由から、CLTも非常に多く引き合いをいただいています。
また、想定以上に多くご相談いただくのは、上市前のコンセプトやパッケージ等の評価を、機密保持の観点からオンラインではなくCLTで実施したいという内容です。
―（調査を受ける）対象者は、コロナ禍によって大きな変化はありましたか？
当社では、昨年の1回目の緊急事態宣言解除後に感染対策を徹底した上で、CLTを中心とする来場型調査を再開させ、本日までに、延べ2万6千人ほどの対象者に実査会場に来場いただいております。
現時点で、来場した対象者からの感染報告はなく、参加応諾いただく方々の属性の偏りや出席率も、コロナ禍前と比べて大きな変化はありません。
また対象者の一部から、終了後アンケートで以下のような声をいただいています。
＜対象者からの声＞
- 「大変なご時世ですが、徹底した感染予防をして対応していただいた会場スタッフの皆様、また、消費者の意見を反映させようとする企業努力に、感服いたします」
- 「スタッフのみなさんがフェイスシールドとマスクをしており、机の間も離れており安心できました」
- 「ソーシャルディスタンスや飛沫感染に気を付け、小声で話している」
といった声もいただいております。
こうした調査終了後の対象者からのフィードバックも参考に、常に感染対策を見直し、より安心・安全な実査を行うよう努めております。
―対象者・クライアントの見学者、御社社員の皆様への感染予防対策は？
会場テスト（CLT）を含めたモニター来場型調査において、新型コロナウイルス感染症予防対策暫定ガイドライン(リンク：JMRA：2020年6月発表)を遵守して業務に当たるとともに、弊社独自の「モニター来場型調査手法 感染リスク軽減策」を講じて、より安全な対策を行っております。
「スクリーニング時に感染リスクが高い方を排除すること」「参加当日までの体調確認」を徹底しております。
次に会場内の衛生管理対策で、「換気の徹底」だけでなく「次亜塩素酸の空間除菌脱臭機」「消毒機能付き受付マット」「ビニール（アクリル）パーティション」等を設置しています。また、調査員には、「フェイスシールド」「白衣」「手袋」の着用を義務付け、飛沫感染防止に努めています。
加えて、会場内の3密対策で「完全セルフ式回答方式」を取り入れ、受付、回答、試食試飲などの提供、検票に至る調査終了まで、調査員との対面接触を極力減らしました。
「タブレット端末による回答（推奨）」「謝礼のキャッシュレス化」等も行い、非接触型オペレーションを実現しています。
―最後に、今後の見通しをお聞かせください
コロナ禍において、調査のオンライン化やDX化も一段と進みました。しかし前述の通り、CLTで実施すべき調査目的や課題も多いのが実態です。CLTの感染予防策を講じた調査オペレーションは、対象者の理解も得られており、これまで感染者もなく安全に実施できております。当社では今後も徹底した感染予防策を講じ、CLTをご提供して参ります。是非お声がけください！
―ご協力、ありがとうございました。
本記事の作成にあたっては、取材先の日本インフォメーション株式会社に多大なご協力をいただきました。この場をお借りしてお礼申し上げます。
なお、取材班も、適切な感染症予防対策を行っております。
（掲載：2021年3月15日）